私共の方では先生方が医療機関の面接にご参加された後、正式にオファーを頂いた際に「雇用条件通知書」と言われる通知書の作成を行います。
ここには労働条件や福利厚生など実際に勤務して頂くために必要な情報が盛り込まれています。
こちらを先生方にご提示し、ご入職して頂くか否かの最終的なジャッジを下して頂く事になります。

この雇用条件通知書を作成している時に医療機関によって福利厚生の内容に大きな差がある事に気が付きます。
社会保険や雇用保険、労災、有給休暇など最低限の内容で収まっている所もあれば家族手当や家賃補助、社宅を完備している所もありますし入職と同時に有給休暇が付与されるような所もあります。
中には職員のレクリエーションのための保養所や宿泊施設が完備されているような所も存在します。

この福利厚生には大きく分けて2つのパターンが存在しています。
1つは「法定福利厚生」、もう一つは「法定外福利厚生」という事になります。
「法定福利厚生」とは代表的なものとしては雇用保険、健康保険、介護保険、労災保険、厚生年金保険といったものを指します。
これらは法人が従業員を雇う際に必ず設けなければならないものになります。
つまり、どこの法人でも完備されており法人ごとに差が無い福利厚生という事になります。
一方、「法定外福利厚生」は法人によって独自に設けるものになるため法人によって内容が大きく変わる事があります。

法定外福利厚生は本来、設けなくても良いものになります。
それでも敢えて設けているという事から、より職員にとって働きやすい環境を整備したいという想いや高いモチベーションをもって職務に取り組んで頂きたいという法人側の配慮が伺えます。
つまり職員に対する配慮の行き届いた法人ほど法定外福利厚生に力を注いでいる可能性が高い事が推測出来るのではないでしょうか。

福利厚生だけで全ての事が見える訳ではありませんが一つの見方としてお知りおき頂いて損はないと思います。
今後、職場探しを行う際には福利厚生に目を向けてみる事も一つの指標になるのではないかと考えます。
是非、ご参考にして頂けますと幸いです。