転職活動を行う際ですが、先生方の中には転居を伴う転職についてご検討されていらっしゃる場合もあるのではないかと思います。
このような場合、転職活動と同時並行で新たなお住まいをお探しになる必要性が出て参ります。
しかし、慣れない地域でのお住まい探しというのはなかなか大変なものではないかと思います。
また、家賃はどのくらいなのか、新たに負担しなければならない費用はどのくらい発生するのかなど、様々な不安が付きまとうのではないかと思います。
そのような時ですが、医療機関によっては福利厚生の一環として住居に関する様々な支援を受けられる場合がございます。
こういった支援を受けて頂く事で、先生方の手間を軽減出来たり、金銭的な負担を減らしたりする事も可能となります。
では具体的にどのような補助があるのか、代表的なものについてご案内させて頂きます。

住宅や転居に関する補助については、大きく分けまして以下の4つの方法がございます。
①社宅の貸与
既に医療機関が所有している物件を安価で貸与して頂ける住宅になります。
ご家族で住まわれる場合には「社宅」、単身でご利用される際には「寮」というような使い分けをする事もございます。
近隣の家賃相場と比べて安価で借りる事が出来たり、物件が勤務先の近くにある場合も多く、通勤時などの負担を減らす事も可能になります。
利用されている職員も多く、空きがない場合などもありますので、事前に確認して頂く事をお薦め致します。

②借上げ社宅
医療機関が賃貸契約した物件を職員に貸し出す住居のことです。
契約締結の作業や敷金や礼金などの初期費用の負担など、全て医療機関側に対応して頂けます。
また、物件に関しては先生方の方でお選び頂ける場合もあり、自由度が高い事も特徴の一つになっています。
家賃に関しては賃料の50％以上を先生方に負担して頂ければ、残り分は医療機関に負担して頂いても非課税扱いが可能になります。

③住宅手当の支給
家賃の補助として給料とあわせて現金で支給して頂ける手当になります。
これによって家賃の一部を賄う事が出来たり、住宅ローンの一部を負担することが可能になります。
支給される金額に関しては各法人によって変わります。
また、住宅の世帯主のみに支給されるなどの制限がある場合もありますので、内容に関しては確認が必要になります。

④赴任手当（引越し手当）の支給について
これは物件探しや家賃補助とは少々違ってくるのですが、引越しにかかる費用を医療機関の方で負担して頂けるものになります。
負担して頂ける額に関しては実費で精算して頂ける場合もあれば、予め定められた金額を手当として支給して頂ける場合もあります。

以上が代表的な住宅に関する補助という事になります。
内容に関しましては、それぞれの医療機関によって様々です。
また取り扱いがない場合などもございますので、その都度ご確認をお願い致します。
転居を伴う転職をお考えの場合に関しましても、上記のような制度を上手く活用して頂きつつ、極力負担が少なくなる方法が存在しております。
こういった制度を有効活用して頂く事が、先生方の安心に繋がるのではないかと思います。
是非お知りおき下さいませ。