先生方の中には、諸々の理由により転居を伴っての転職についてお考えになられる場合もあると思います。
転居を伴う転職についてご検討される際ですが、同時並行で新たな住居をお探しになられる場合がほとんどです。
このような際ですが、引越代に関する補助や家賃補助など、医療機関側より様々な補助を受けられる可能性がございます。
特に家賃に関する補助は長い目で見て頂きますと、とても大きな恩恵を受ける事が出来る場合もあります。
そこで今回は、これらの補助についてご説明させて頂きます。

実際に受けられる補助として、どのようなものあるのか、以下に記載させて頂きます。

◇家賃手当
医療機関より月に〇万円支給という事で家賃手当を支給して頂けます。
これは、ほとんどの場合、月々の給与額に含まれて支給される事になります。
給与の一部として支給されますので、課税対象という事になります。

◇社宅
法人にて社宅を保有しており、そこを格安の金額で貸して頂ける場合があります。
1Kなど一人住まい用の物件から、一軒家まで、様々な社宅が用意されている場合があります。

◇借り上げ社宅
法人側が用意した物件、もしくは先生方が探してきた物件に対し、医療機関が契約者となり利用者に貸し出す方法になります。
法人側が敷金や礼金を負担したり、家賃の一部を負担しますので格安の金額で利用する事が可能になります。
ただし、利用者は家賃額の半額以上を負担する義務がありますので、法人側に負担して頂ける家賃は最大で半分まで、という事になります。
例えば「家賃の半額まで負担、ただし上限は5万円まで」という規定の場合、10万円の家賃の住居に住めば半額の5万円まで家賃補助が受けられます。
ただし10万円を超える場合、例えば家賃が12万円の場合には5万円の補助は受ける事が可能ですが、残りの7万円は先生の自己負担という事になります。

◇赴任手当（引越し手当）
引越時にかかった費用を赴任手当として医療機関に負担して頂けるものです。
多くの場合、金額の上限が設定されており、その範囲内であれば引越代を負担して頂けるというものです。

以上のような内容になります。
このような補助を受けられる事になりますと、その分、給与がアップしたのと同じだけのインパクトがあります。
転居を伴う転職をお考えの先生方、必ずこのような補助についても確認を行うようにして頂けると良いのではないでしょうか。
是非お知りおき下さいませ。