そもそも給与額についてですが、これは勤務する地域が違ったり、お持ちの資格や経験年数、ご年齢などによっても違ってまいります。
また医療機関によって給与テーブルが明確に定められている場合や理事長や院長のさじ加減一つで大きく金額が変わってくるような場合もあります。
弊社では全国各地の医療機関とやり取りをさせて頂きながら日々、給与額などの情報収集を行っており、それによって様々なパターンごとにおおよその給与相場を把握しています。

多くの先生方からお話をお伺いさせて頂きますと中には給与相場とは大きくかけ離れた給与額の先生方もいらっしゃいます。
給与額に関しては低いより高いに越した事はございませんが、あまりにも高すぎる事も後で面倒な事になる場合もありますので注意が必要です。

高すぎる事で最も困ってしまうのは、再度転職しようと考えた時に今までと同等もしくはそれ以上の給与を出して頂ける医療機関を探す事が難しくなってしまうという事です。
相場よりも高い給与を出して頂ける医療機関というのは、そうそう出てくるものではありません。
そのため、いざ転職したいと考えても次の候補になるような医療機関が出て来ないという事態になってしまう可能性が高くなるのです。
だからと言って大幅に給与額を下げてしまえば住民税などの支払いで痛い目にあってしまう事になります。
※住民税は前年度の給与額を基に算出されますので急激に給与額が下がってしまうと支払いが難しくなってしまう事になります。

こういった事にならないようにして頂くためには、やはり給与相場を知って頂き無理のない範囲の給与をもらうが非常に大事です。
勤務先を探す際に給与額は大きな要素の一つではありますが、長い目で見て頂き無理のないキャリアプランをお考え頂ければ幸いです。