先生方が転職活動を行う中で最終的にどこの医療機関にご入職されるかを判断する材料の一つに「福利厚生の内容」が挙げられるかと思います。
当然、福利厚生が充実しているに越した事はなく福利厚生の内容が入職を決定する決め手になったという事例も少なくありません。
実はこの福利厚生の扱い方について考える事から医療機関の本音が伺える場合があります。
そこで今回は福利厚生から分かる医療機関の本音について考えてみたいと思います。

そもそも福利厚生には大きく分けて2つのパターンが存在しております。
1つは「法定福利厚生」です。
法定福利厚生というのは雇用保険、健康保険、介護保険、労災保険、厚生年金保険といった法的に整備しなくてはならない物という事になります。
言い換えますと、どこの勤務先であったとしてもこれらは完備されていなければならない、という事になります。

2つ目は「法定外福利厚生」という事になります。
こちらは住宅手当や交通費、家族手当、慶弔関連、レクリエーションなど、その勤務先によって用意されているものの内容が変わってくる事になります。
医療機関のさじ加減一つで厚くする事も出来れば手薄のまま何も手を加えない事が出来る部分という事になります。
つまり法定外福利厚生が手厚くなっている医療機関があったとすれば、そこは働いている従業員に対して少しでも働くメリットを感じて頂くため、また仕事へのモチベーションをアップして頂きたいという心配りが行き届いている医療機関であると考える事が出来るかと思います。
更には経営的な面でも余裕があるからこそ、こういった事に対して予算を投下する事が出来るという裏返しにもなるのではないかと考える事が出来ます。

以上のような事から福利厚生の中でも「法定外福利厚生」の内容を医療機関を見定める一つの指標にしてみるという方法もありではないかと思います。
ただ注意が必要な事としては折角、良い福利厚生が準備されていたとしても、それを利用していない、もしくは利用しづらい環境では全く意味がありません。
可能であれば、その利用状況や利用率などいついてもリサーチして頂いた方が良いかと思います。
就職先の医療機関を絞り込む際の参考にして頂ければ幸いです。